2006年07月08日

認知症告知

将来自分が認知症になった場合、告知を希望する人が80%を超えることが、約2000人の一般市民を対象に国立長寿医療センター(愛知県)の荒井由美子長寿政策科学研究部長らが実施した意識調査で分かった。東京都内で開催中の日本老年精神医学会で6月30日に発表した。

 根本的な治療法が確立していない認知症の告知には賛否両論があり、論議に一石を投じるデータとして注目される。

 調査は2004年に実施。協力が得られた全国の20代―70代の一般市民2012人の回答を集計した。

 認知症になった場合、「知らせてほしい」との回答が81%を占め、「知らせてほしくない」は19%。男女の差はほとんどなかったが、告知希望率は20代の85%や30代の89%に比べ、70代では69%。若者と高齢者で受け止め方がやや異なることをうかがわせた。

 告知を希望した人に誰から説明を受けたいかを尋ねると「医師から」が83%、「家族から」が17%だった。

以上が調査の概要ですが、認知症になった場合、「知らせてほしい」とのと思った人は、認知症ではありません。

認知症は、そのように答えたことも忘れることもあります。20代の人も入っているのですから、正常な人の場合の答えです。
posted by 介護要員 at 13:29| Comment(0) | TrackBack(0) | 介護ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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